バリアフリーとは？介護用語の基本をチェック｜階段昇降機（車椅子用・いす式）の設置販売なら神奈川のシティーリフトかわさき

社会生活を送るなかで国内でも広く浸透しているバリアフリー。なんとなくわかっているつもりでも介護用語の基本となるため、バリアフリーとは何かについてしっかりと理解しておく必要があります。

もともとは、建築用語で「バリア（障壁）をフリー（取り除く）」という意味で使用されていたものです。障壁となるものを取り除くことで生活をしやすくすることを意味しており、段差をなくしたり、通路の幅を広くしたりするなどの物理的な障壁の除去を指すことが多いようです。一方、バリアフリーは、障害のある人や高齢者などが社会生活をするうえで障壁となるものを除去する意味で、社会的、心理的、制度的な全ての障壁を取り除くという広義でも使われることがあります。

現在では、高齢者や障害者だけでなく、子供や病気、けがをしている人などにとっても安全、安心に生活ができるバリアフリー社会の実現が課題となっています。社会には、住居、街、物、情報、交通、社会、心などのバリアがあるとされており、社会弱者、交通弱者といわれる人の暮らしをいかに安全で安心なものに変えるかが重要です。

1つの例として、住居でいえば玄関の間口の狭さ、階段などがあることで車いすを使用している人が生活しにくくなります。また、高齢になれば手すりや段差のない部屋の仕切りなどがないと、転倒することも多くなるため、バリアフリーが必要となります。

改めて考えるバリアフリー

バリアフリーは物理的・社会的・心理的なバリアを取り除くことですが、健常者にとっては社会にバリアが存在することに鈍感となる傾向があるので、バリアフリーとは何か？について改めて意識して考えてみることも大切です。

物理的バリアとは、住宅における段差、引き戸のレール、ドア止めなど、健常者であれば全く必要がないものが障害者や高齢者などの生活を脅かしているものです。ちょっとした段差につまずいて転倒したり、床が滑りやすいことで車いすが思うように動かせなかったりすることもあります。床材の素材を変える、廊下の幅を広くする、トイレや風呂場の段差をなくし手すりを設けるなどでバリアフリー化することができます。

社会的バリアとは、意思疎通や社会参加が障害などがあることで阻害されることです。スロープやエレベーターがないことで障害者が就職できない企業があり、点字ブロックやホームドアがないことで痛ましい事故で命を落とすこともあります。これらの場合は、障壁を取り除くということではなく新たに設備を付加することでバリアフリー化するものといえるでしょう。

心理的バリアとは、無知から生じる偏見や差別で、人種、障害者、高齢者、性的マイノリティ者などに対するさまざまなバリアが存在します。

バリアフリーとユニバーサルデザインの違い

バリアフリーの同義語としてユニバーサルデザインという言葉がありますが、根本的な意味が異なるため、バリアフリーとユニバーサルデザインの違いを理解しておく必要があります。

ユニバーサルデザインとは、自身も障害者であるアメリカの建築デザイナー、大学教授であったロナルド・メイスが提唱したものです。バリアフリーが障碍者のための特別扱いであることに不満を持っており、障害の有無や年齢、性別、人種などに関わらず、さまざまな人々が使いやすい物、サービスを設計することの重要性についての考え方を述べたものです。バリアフリーは、障害者、高齢者を主なターゲットとして、障害物や障壁を取り除くのを目的としています。施設を整備する際に一定の規制をかけ、行政主導のもと施工実施することが多いようです。

一方のユニバーサルデザインは、はじめから全ての人がターゲットとなっており、誰でも使いやすいように設計するため、後で建築やデザインを変更する必要がありません。自動ドアや取出口の広さや高さが工夫された自動販売機、ドラム式洗濯機や多目的トイレなど、障害の有無だけでなく、子供や高齢者、健常者にとっても使い勝手が良く、民間主導型で実施されることが多いようでます。

介護のためのバリアフリー

高齢になった親族を住み慣れた自宅で介護するケースは年々増加傾向にあるようですが、昔ながらの日本家屋は和室や段差が多い造りとなっており、介護にはあまり向いていません。さらに、日常生活に支障が出ることで、要介護者の自立を妨げることになり、寝たきり生活になる事も考えられます。福祉用具などを揃えることでも介護者、要介護者の負担を軽減することはできますが、障害物・障壁となる家屋をリフォームしてバリアフリー化を図ることも大切です。

まとめ

段差の解消、手すりの設置など、居室から廊下、トイレ、浴室までの要介護者の生活エリアをすべてバリアフリー化することで日常生活の維持や介護の軽減をすることができます。介護保険制度では20万円までのバリアフリーの工事費が給付対象となるため、制度の利用も視野に入れて、老後安心して生活できる家にリフォームする方法もあります。ご自身や大切なご家族の支えとして、バリアフリー化のご検討をされてみてはいかがでしょうか。