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階段の一段の高さに基準はあるの?一般的な高さと登りやすい高さ

一般的な住宅と、駅や役場などの公共施設とでは、一段の階段の高さが違います。また観光地に行くと階段の高さは様々です。そのため階段の高さや幅などは自由に決められるものと思う人がいるかもしれません。

しかし、階段の高さは建築基準法により基準寸法が定まっています。
今回は、定められている仕様や、上り降りしやすい階段の高さについても解説します。

階段の一段の高さに基準はあるの?一般的な高さと登りやすい高さ

建築基準法により定められた階段の基準

階段の寸法については、建築基準法という法律で定められています。これは階段の上りの時に躓きや滑ることで転倒するリスクがある設備だからだと考えられます。安全に上り降りできるように、高さや幅、踊り場の位置などにも決まりがあります。

一般的な戸建て住宅の場合

一般的な戸建て住宅の場合の基準寸法は以下の通りです。

・1段の高さ(蹴上):23cm以下
・階段の奥行(踏面):15cm以上
・階段の横幅:75m以上

劇場や映画館、公会堂などの場合

住宅ではなく劇場や映画館といった強硬性がある建物の場合は以下の通りになります。

・1段の高さ(蹴上):18cm以下
・階段の奥行(踏面):26cm以上
・階段の横幅:140m以上

小学校の児童用階段の場合

身長が低い小学生が使用するための階段の場合は以下の通りになります。

・1段の高さ(蹴上):16cm以下
・階段の奥行(踏面):26cm以上
・階段の横幅:140m以上

上り降りしやすい階段の寸法

階段の基準寸法について3種類を紹介しました。それぞれの施設により基準が異なるのは、どのような人が上り降りするかを考慮し定められているためです。

ですが実際にはこの寸法に沿って階段を設置すると、やや上り降りしにくいと感じる人が多いといわれています。
例えば、一般的な住宅で奥行15cmの階段はかなり狭く感じます。大人の足裏のサイズを考えれば、15㎝の奥行では足がしっかりと乗せられません。上り降りする際に踏み外しやすくなり転倒リスクも高まります。基準寸法をよく見ると、階段の高さについては23㎝「以下」階段の奥行については15㎝「以上」となっています。つまり高さは23cmより低く、奥行きは15cmより長くても問題はありません。

歩幅に合った階段の高さと幅

では実際に上り降りしやすい階段の高さはどのくらいなのでしょうか。
一般的には歩幅に合わせた高さを考えると良いとされています。日本人の標準的な歩幅は60㎝であり、階段の高さ×2+奥行=歩幅になると階段は上り降りしやすくなるとされています。基準寸法通りであれば、23×2+15も61cmなので歩幅にあった階段にはなります。

しかし、奥行きが狭く上り降りしにくいため、奥行きを20cmにしてみましょう。高さ×2+20=60にするためには、高さは20cmです。より安全に上り降りするためには奥行22cmがあると良いと考えられます。この場合の階段1段の高さは18㎝となります。
ただ階段の1段の高さを低くすると、同じ高さを上るのに段数を増やす必要が出てきます。階段を設置するスペースがより多く必要となる点は注意したい部分です。段数が増えるとそれだけ階段を上り降りするのが大変になることも忘れてはいけませんね。

歩幅は人によっても違う

先ほど日本人の標準的な歩幅は60㎝と紹介しましたが、歩幅というのは人によって異なります。また同じ人でも年齢により歩幅が変わると考えられます。
若い方に比べると高齢者の方が歩幅は短くなります。若い男性の場合は85~60cmほどで平均70㎝弱程度、若い女性の場合は68~59cmほどで平均60㎝強です。しかし、高齢男性は68~52cmほどで平均60㎝弱、女性になると62~48cmほどで平均55㎝程度となります。

このように、1段の高さ20m、奥行20cmの階段が誰でも上りやすいというわけではありません。特に高齢女性にとっては、この高さの階段でも高く上り降りしにくい階段となる可能性があります。高齢になると足の筋肉が衰え、足を上げにくくなる点も忘れてはいけません。20cm足を上げること自体が難しくなる場合もあり、一般的に採用されている階段の高さでは上り降りできなくなる可能性が出てきます。

安全に上り降りできる階段にするためにできること

安全に上り降りするために、建築基準法では階段の高さや幅以外にもいくつか定められている設備があります。

手すりの設置

上体を支えるための設備である手すりは、安全さを重視する上で必要不可欠なものです。階段を上り降りするとき、足の筋力がある方なら筋力だけで足を持ち上げ昇り降りできます。

しかし、筋力が衰えていたり筋力が足りなかったりする場合には、上体を支え足が持ち上げられるような設備が必要です。両方の手が届く範囲に壁があれば壁が支えとなりますが、片面にしか壁がない、そもそも壁がないといった場合は支えが必要となるでしょう。そのため、壁の代わりに設置が求められているのが手すりです。
建築基準法では、両方に壁がない場合には手すりの設置が必要とされています。

滑り止めの設置

階段で転倒してしまうと、落下し大けがを負う心配があります。そこで、階段には滑り止めを設置すると転倒リスクが減ります。滑り止めについては建築基準法で定められてはいませんが、近年では建売住宅の階段にも設置されることが多い設備です。

まとめ

階段の高さや幅について建築基準法で定められた寸法や、実際に昇り降りしやすい寸法について紹介しました。しかし、建築基準法に則って設計されていても、年齢を重ねたときや怪我や病気などの影響で上り降りがつらくなることが考えられます。
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